「木造住宅は火事に弱い」と言われることもありますが、それは本当でしょうか？このページでは、木造住宅の耐火性について解説しています。木造住宅の耐火性を高める方法や、木材ごとの耐火性、住宅の耐火性に関する基準などもまとめているのでぜひ参考にしてみてください。
耐火性とは、火災が発生した際に一定時間、倒壊や延焼を防ぐ性能のことを指します。建築基準法上、一般的な木造住宅においては、外壁・間仕切り壁・床の耐火時間を1時間以上、階段・屋根の耐火時間を30分以上と定めています。
木造住宅の耐火性を高めるには、壁や床などに建物の構造部に耐火性能の高い素材を使用することが重要です。
湘南は温暖で海風があるため火災リスクは低いように見えますが、観光地で人が集まりやすく住宅密集地も多いため、延焼被害が拡大しやすい傾向がある地域です。台風時の電気設備トラブルや近隣山林の山火事による延焼の可能性も念頭に置く必要があります。
そのため、耐火性の高い外壁材・屋根材、防火扉や耐火サッシを採用し、延焼抑制策を講じることで、避難時間を確保しながら大切な住まいと命を守り、安心して暮らせる環境を維持することが重要です。
「木造住宅は火事に弱い」というのは、先入観にすぎません。木材自体は可燃材であり、鉄やガラスなどの不燃材と比べて、燃えやすいのは事実です。
加熱に対する耐久性は、鉄よりも木材の方が高いと言われています。木材は表面が燃えたとしても、耐久力の高さを発揮して強度を保てるため、完全に焼け落ちて建物が倒壊するまでの時間を遅らせることが可能です。
火事に強いと言い切ることはできませんが、燃えやすくても加熱に対する耐久性があり、構造として持ちこたえる能力を備えているのです。少なくとも、「木造住宅は火事に弱いわけではない」という言い方はできるでしょう。
木造住宅の耐火性は、不燃材料・準不燃材料・難不燃材料といった「防火材料」を組み合わせることで強化できます。それぞれの防火材料の特徴を紹介しますので、参考にしてください。
不燃材料とは、建築基準法で「防火材料」に区分されている材料の一種です。コンクリートやレンガ、ガラス、アルミニウム、鉄鋼、瓦、陶磁器質タイル、繊維強化セメント板、といった素材※1が該当します。不燃材料の特徴は、「防火材料」に区分されている材料の中でも特に燃えにくいこと。加熱開始から燃焼までの時間は、難不燃材料で5分、準不燃材料で10分なのに対し、不燃材料は20分※2となっています。木材と不燃材料を組み合わせれば、木造住宅の耐火性を向上させることも可能と言えるでしょう。
準不燃材料は、3つに区分されている防火材料の中で、2番目に燃えにくい材料です。加熱開始から燃焼するまでの時間は10分となっており、加熱開始後10分※1は燃焼せず不燃性能をキープすることができます。不燃材料には及びませんが、防火材料としてのグレードでは第2位であり、難燃材料よりは防火性能が高いです。
準不燃材料に該当する材料は以下のとおりです。※2
不燃性能において不燃材料ほどではないにしても、準不燃材料の活用により木造住宅の耐火性を高めることは可能です。
難燃材料は、3つの防火材料の中で最も不燃性能の低い材料です。加熱開始から燃焼までの時間は5分間※1。不燃材料や準不燃材料ほどではありませんが、加熱開始から5分間は燃焼することなく不燃性能を保つということになります。「建設省告示第千四百二号」※2では、難燃材料について以下のように定められています。
難燃材料は不燃材料、準不燃材料と比較して燃えやすい材料ですが、防火材料に指定されていない材料と比べれば、燃えにくい性質を持っています。
杉材や檜材などの建材、珪藻土や漆喰など木材以外の自然素材についても見ていきましょう。
杉材は、檜材と並んで国産木材の代表格として知られています。紙と同じく可燃材料であり、燃えやすい性質を持っています。
しかし、杉材の耐火性は決して弱くはありません。燃えやすい性質を持ちながら、すぐに燃えるのは表面だけで、その表面に炭化層が形成されて酸素の侵入を遮断してくれるため、内部の芯まで火が届くのに時間がかかるのです。
「燃えやすいのに、燃え尽きるのは遅い」という特性があり、火が着いてもしばらくは持ちこたえることができ、強度を保つこともできます。
檜材も、杉材と同じく日本を代表する木材の1つです。杉よりも硬く、水にも強いという特徴があります。その特性を生かして土台や柱、床下部分、内部造作、縁甲板などの用途に用いられています。
檜材の耐火性は杉材と同様の性質です。着火すれば表面はすぐに燃焼します。しかし、燃えた表面に炭化層ができると、その炭化層が内部に浸透しようとする酸素をシャットアウトするため、奥の奥まで燃え尽きることはないのです。燃えても中心までは火を届かせない、粘り強い耐久性があります。
珪藻土は、植物性プランクトンの化石を原料とする不燃性の自然素材です。太古の昔に死んだ珪藻が長い年月をかけて化石化し、現代に至っています。吸水性や吸着性に優れるほか、七輪や火鉢、コンロ、耐火レンガなどに用いられることからも分かる通り、珪藻土の耐火性は高いと言えます。融点は約1250℃、耐熱温度は一般的に1600℃～1700℃と言われており、かなりの高温にも耐えることができます。珪藻土には有害物質が含まれていないので、仮に燃えても煙が出ないのも利点です。
漆喰は、建築基準法における不燃材料にも認定されている、燃えにくい自然素材です。水酸化カルシウムを主成分とする塗り壁材として知られていますが、室内の壁材に使用されることが多いのは、漆喰の耐熱温度が高く防火対策になるからです。もちろん壁材だけでなく、天井や外壁に使うこともできます。さらに利点として挙げられるのは、万が一燃えた場合でも、有毒ガスが発生する可能性が低いことです。自然素材で身体への影響が少なく、耐火性も期待できる建築材料といえるでしょう。
建築基準法では、火災が発生した際に、建築物の倒壊や延焼を防止することができる耐火性能を有する建築物および構造として、「耐火建築物」「準耐火建築物」「耐火構造」「準耐火構造」「耐火構造建築物」「省令準耐火建物」を定めています。
このうち、木造でも建てることができる「耐火建築物」と「準耐火建築物」について特徴を説明します。
耐火建築物は、建築基準法第2条第9号の2で定められた耐火建築物です。壁・柱・床・屋根・階段といった主要構造部が耐火性能を有しており、延焼のリスクがある開口部(窓・ドア)に火災を遮る防火戸などの設備を有する建築物を指しています。
一部の特殊建築物や、都市計画法で防火地域に指定されている一定の建築物は、耐火建築物としなければなりません。ツーバイフォー(2×4)のように、木造住宅でも工法によっては耐火建築物の承認が可能です。
準耐火建築物は、建築基準法第2条第9号の3に定められた準耐火建築物です。耐火建築物を除く建築物のうち、壁・柱・床・梁など主要構造部が準耐火性能を満たしており、延焼のリスクがある開口部(窓・ドア)に火災を遮る防火戸などの設備を有する建築物をいいます。都市計画法が定める準防火地域における一定の建築物や、一定の特殊建築物は準耐火建築物としなければなりません。木造住宅でも所定の要件を満たせば準耐火建築物として設計可能です。
耐火性が高い家は、火災時の延焼を防ぐため、建物が燃えにくく、倒壊しにくい構造となっています。これにより、火災による人命や財産の損失リスクを大きく減少させることが可能です。火災が発生しても、火元を抑え、避難するための時間を確保することができ、住民を守るための重要な役割を果たすだけでなく、近隣への被害拡大も防ぎます。
耐火構造や準耐火構造をクリアした木造住宅は、一般的な木造住宅と比べると火災リスクが低いため、火災保険料が安くなることがあります。保険料は建物に住んでいる間ずっと支払うものなので、長期的に見てランニングコストを抑える効果も期待できるでしょう。これにより、建物の安全性を高めつつ、経済的な負担も軽減させることが可能です。
防火地域とは、特に防火対策が求められる地域を指します。非耐火の木造住宅は耐火性が低いため、防火地域に建てることができません。しかし、耐火基準や準耐火基準を満たすことで、木造住宅でも防火地域に建築することが可能となります。これにより、都市部の限られた土地においても、木造で家を建てる選択肢が広がるでしょう。
耐火性の高い木造住宅は、同じく耐火性に優れた鉄筋コンクリート造（RC造）や鉄骨造（S造）に比べ、建築費用を抑えることができます。木材は軽くて加工がしやすく、施工の効率も良いため、コストが抑えられる傾向にあります。また、資材自体が比較的安価で、工期も短縮しやすいため、建築全体の費用負担を軽減することが可能です。
RC造やS造は、ミキサー車やクレーン車などの大型車両を必要とするため、道路幅の狭い狭小地では施工が難しく、費用が高くなる可能性があります。一方、木造住宅であれば、資材の搬入に大型車を必要としないため、狭小地でも建築が可能です。限られた敷地でも、耐火性の高い建物を実現できる点がメリットです。
耐火性能を高めるためには、耐火構造や耐火材料の使用が必要です。そのため、通常の木造住宅と比べると、建築費用が高くなることがあります。特に特殊な耐火素材を使用する場合や、耐火性を確保するために設計変更を行う場合は、追加のコストがかかることが十分に考えられるでしょう。そのため、事前にしっかり費用計画を立てておくことが重要です。
耐火基準を満たすために、建物に使用する材料や設計に一定の制限が生まれる可能性があります。このため、デザインにおいて自由度が低くなる場合も。特に外観や間取りに関しては、耐火性を優先するあまり、希望するスタイルや形状を自由に選ぶことが難しくなることもあるでしょう。
耐火性能を高めるために使用された特殊な材料や構造が、後のリフォーム時に難しくなることがあります。耐火性を維持するためには、既存の構造を変更せずにリフォームを行うことが求められる場合が多いため、将来的に間取り変更や増改築を行いたい場合に制約が生じることも否めません。
耐火性を高めた木造住宅の一番のメリットは、火災発生時の安全性の確保のしやすさにあるでしょう。また、この他にも保険料の削減や、防火地域で建設ができるなどさまざまなメリットもあります。しかし、建築費用やデザインの自由度が制限されるといったデメリットもあるため、計画時にはこれらのバランスを考慮することが重要です。
本サイトでは、湘南にある工務店・ハウスメーカー一覧、口コミ・事例などを豊富に掲載しています。また、「デザインにこだわりたい方」「趣味を取り入れたい方」「店舗兼住宅を造りたい方」に向けたおすすめの注文住宅会社も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。湘南エリアで注文住宅を検討する際、求める品質や予算は人それぞれ異なります。ここでは、ハイグレード・ミドルグレード・ローコストの3つの価格帯に合わせて、それぞれ得意領域を持つ注文住宅会社3社をご紹介します。
※1 参照元：HEAT20 G2グレード（断熱等性能等級6に相当）を有する。山下建設公式HP
（https://www.howz-yamaken.co.jp/blog/20230606/）
※2 参照元：ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー受賞実績。受賞年度の詳細はレモンホーム公式サイトをご確認ください。
（https://lemonhome.co.jp/）